3月26日に出席した株主総会（フューチャー）の御礼の品が届きました。グループ会社の東京カレンダーで取り扱っている「こめかん」です。翌日には電算システムの株主優待品飛騨のこしひかりが届き、しばらくお米は購入せずに済みそうです。今回は去年12月の日経新聞電子版の記事を読んだ感想です。
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『「貯蓄から投資」は2018年も逃げ水だった。』で始まる記事、最初は平成最後の大型IPOと個人投資家について書かれています。
「いきなり損なんて憂鬱」。19日に新規株式公開（IPO）したSB株を冬のボーナスで購入した札幌市の40代女性は嘆く。初値から公開価格（1500円）を割り込み、1割強損を抱える波乱のスタート。株式市場から吸収した過去最高2.6兆円の出し手は9割方が日本の個人投資家だ。
4月5日、ソフトバンク（9434）の終値は1256.5円でした。上場以来、公開価格（1500円）を上回ったことは一度もありません。IPOで購入し売却していなければ、含み損の状態が続いていることになります。
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27年ぶり高値まで上昇したが、この間も個人投資家は売り続け、海外勢の買いに対し6年間で約27兆円を売り越した。上がれば売り、下がれば買う「逆張り」と呼ばれる投資行動に加え、売りの底流には投資家の高齢化がある。
私の投資行動も基本は逆張りです。気になったのが投資家の高齢化についての部分です。
個人投資家たちの年齢に関する正確なデータはない。ある大手証券会社の平均年齢は「60代後半」。関西を地盤とするある中堅証券では「70歳を超えた」という。日本の人口の4分の1が65歳以上。約1860兆円の家計金融資産の過半がこの層に集中し、さらにその半分は75歳以上が保有する。その額およそ110兆円強かなりの部分は子どもなど次世代の運用に引き継がれず、ある日「蒸発」しかねない。 「先月は1本（＝1000万円）、その前は3本。億（円単位）も珍しくない」。都内の住宅地勤務のある大手証券マンは語る。株や投信で運用していた顧客の預かり資産が一気に減少する例が増えているという。
シニアの金融資産でも、預金が取り崩しで徐々に減るのに対し、株や投信は「一気に減る」特徴があるとのことです。決算発表後でもないのに大きく売られた銘柄がありました。その後なにかニュースが出るのではないかと監視していましたが、何事もなく株価も元の水準に回復したことがあります。すべてではないにしてもこの記事をみて、大口顧客の売却で一気に株価が下落することも念頭に、下落局面では躊躇することなく買い出動できるよう備えておきたいと思います。
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